求人媒体に毎月お金を払っているのに、応募が来ない。来ても続かない。塗装会社の社長から、集客と同じくらい相談が多いのが採用です。ただ、この問題はお金をかける場所を変えるだけで動くことがあります。この記事では、なぜ応募が来ないのかと、媒体費に頼らずに応募が来る仕組みの作り方をお伝えします。
そもそも、人がいません
建設業で働く人の数は、ピーク時の685万人（平成9年）から478万人（令和7年）まで減りました。約200万人が業界から減った計算になります。
しかも中身が偏っています。
- 55歳以上 ── 36.6%
- 29歳以下 ── 11.9%
3人に1人が55歳以上で、若手は1割ちょっと。今いる職人がそのまま10年経つと、現場が回らなくなるという数字です。採用は「余裕があればやること」ではなく、事業の継続そのものになっています。
応募が来ないのは、媒体のせいではないことが多い
求人媒体を変えても結果が変わらないなら、原因は媒体ではありません。求職者が見る場所が変わったからです。
今、応募を考える人は必ずこうします。求人票を見た後、会社名で検索します。そこで何も出てこない、あるいはホームページが古いままだと、応募ボタンは押されません。
求人票には「アットホームな職場です」と書いてあるのに、検索しても社内の写真が1枚も出てこない。これでは信じようがないのです。
ちなみに求職者が見ている条件も変わりました。給料だけでなく、年間休日数、残業時間、有給が取れるか、直行直帰ができるか。ここが書かれていない求人は、そもそも比較の土俵に乗りません。
塗装会社が採用でやるべき3つのこと
1. 会社名で検索されたときに、中身が見える状態にする
応募を迷っている人が最初にやるのが会社名の検索です。ここで出てくるものを整えます。
- 働いている様子の写真（顔出しなしでも構いません。手元、現場、朝礼）
- 1日の流れ（何時に集合して、何時に終わるのか）
- 先輩職人の一言（未経験で入ってどうだったか）
- 給料以外の条件（休日・保険・資格取得の支援）
ホームページに採用のページが1枚あるだけで、検索した人の不安がかなり減ります。
2. 現場の様子を動画にする
塗装の仕事は、外から見ると何をしているか分かりません。足場を組んで、養生して、下地を作って、塗る。この工程が見えるだけで、仕事のイメージが湧きます。
特に若い人はSNSで仕事を探します。求人票の文字より、30秒の動画1本の方が伝わることがあります。
3. 求人票を書き直す
お金をかけずにできて、いちばん効くのがこれです。
- 「アットホーム」ではなく、具体的な事実を書く（社員6名・平均年齢38歳・未経験入社3名）
- 給料は幅ではなく、モデルケースで書く（入社1年目で月◯万円、3年目で◯万円）
- 休日を明記する（年間休日◯日・日曜と隔週土曜）
- 誰と働くのかを書く（社長がどんな人か、先輩がどんな人か）
集客と採用は、実は同じ工事です
ここが大事なところです。
施工事例を発信していれば、施主にも求職者にも届きます。現場の動画は、集客の材料であると同時に採用の材料です。クチコミが増えれば「ちゃんとした会社だ」と両方に伝わります。
集客のためにやっていることが、そのまま採用に効く。別々に予算を組む必要はありません。
まとめ
- 建設業の就業者はピーク685万人から478万人へ。55歳以上が36.6%、29歳以下は11.9%
- 応募が来ない原因は媒体ではなく、会社名で検索したときに何も出てこないこと
- やることは3つ。検索されたときに中身が見える状態／現場の動画／求人票の書き直し
- 集客の発信は、そのまま採用の材料になる
媒体費を増やす前に、まず会社名で検索してみてください。求職者が見ている景色が分かります。
出典：建設業の就業者数と年齢構成は国土交通省の建設業就業者数の推移に関する公表データによります（ピーク685万人＝平成9年、令和7年478万人）。
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